こうした現状もあって、病院側は救急車で搬送されてくる「飛び込み出産」の妊婦を歓迎しない。受け入れて、最善を尽くし、必死に治療して、母子ともに健康で退院しても、出産費用を払ってもらえない。そして、うまくいかなければ訴訟され、マスコミに叩かれる。必然的に、できれば断りたいと思う。病院には、もっと深刻な病状の患者が運ばれてくる。常識的には、妊娠している女性にはかかりつけの産科医がいると誰しもが思う。出産は病気ではない。哺乳動物のごく当たり前の生殖、繁殖行為だ。人間だって未開発のアマゾンのジャングルの中でも、アフリカのサバンナでも先進国の何倍もの出産が行われている。日本という先進国に住み、教育を受けてきた女性が、女性として、母親としてやるべきことをやらず、普通のことを考えもしない。その挙句が救急車で搬入される「飛び込み出産」だ。「なぜ、救急車で？」と訝しく思うのは普通だ。「関わりたくない」、それは、病院の事務局員も医師も普通の人間だからだ。
　いくつもの病院に受け入れを拒否されて、不幸な結果になることがあると、マスコミはあたかも断った医療機関が死を招いたというような表現をする。しかし、日本にもマレーシアにも産婦人科の専門医をしている友人がいる。彼らは、２４時間、ポケットベルや携帯電話をオンにしていて、病院や医院から連絡があれば、何十年ぶりの会った友人と歓談中で会っても、何はさておき病院や医院に帰っていく。「仕事とはいえ、たいへんだなあ」と感心している。彼らの出産という荘厳な行為に対する思い、妊婦や新生児への思いやり、産婦人科医としての職業意識は尊敬に値する。そんな産婦人科医たちが叩かれている。
　それでも産婦人科医をふやせという。ふえるわけがない。産婦人科医のなり手がいない。産婦人科医が減ったのは権利意識がつよいくせに、金をつかわないで安全に子供を産もうという浅はかな女性や、女性や患者など弱者の味方をすれば、正義を訴える弁護士、マスコミとして認識されると信じている弁護士やマスコミのせいだ。もちろん、それを受け入れている一般大衆が一番悪いのだが。
　産婦人科医療をいかに充実させるか、政府が真剣にとり組む必要がある。もっとも、管轄する厚生労働省にそんなことを期待しても無駄なことだ。責任逃れに必死で、利権をつかんで退職後の再就職先を確保することだけに躍起になっている厚生労働省の役人が、一文にもならないことをやるわけがない。今後も、産婦人科医のなり手は減る一方だろう。産婦人科のある病院も減るに決まっている。
　近い将来、子供を産みたかったら、危険だけれど出産費用のやすい中国に行くか、犬や猫のように自然のままに出産するしかなくなる。